―導入した理由をお聞かせ下さい。

　弊社が販売している商品やサービスのメインターゲットは大手法人であるため、競合は多くありません。かつ、弊社のような商品、サービスを他社が提供しようと思っても一朝一夕でできるものでもありませんので、参入障壁も高い状況です。ただ一方で、クライアントの数が少ないという現状があり、いかに新規顧客を創造するかが課題となっていました。
　その課題を解決するため、企業情報を体系的に可視化できるキーマンプロⅢを導入しました。キーマンプロⅢは検索した企業と関わりのある企業や、その企業のキーとなる部署の情報までも、わずか数秒で入手することができます。これは非常に大きな魅力です。
また、最首社長のお人柄も導入した大きな理由の一つです。弊社の方針は自前主義で、基本的に全て自分たちで業務に取り組んできました。過去２０年ほどは、他社のサービスを使ったことがない状況です。にもかかわらず導入したのは、キーマンプロⅢに価値があるからという理由はもちろん、最首社長の人間性もあったのだと感じています。

―キーマンプロⅢの使用感はいかがですか。

　弊社はマーケティングを支援する企業なので、約２０万件のデータを保有しています。しかし、キーマンプロⅢのように体系的かつ可視化できる企業情報を集めようと思ったら、ウェブページを調べ、過去３年分くらいのリリースを全て読み、それらを全てテキスト化、マッピングしなければなりません。この作業はおそらく１社につき８時間はかかるでしょう。それが３秒で終わりますし、ここまでシンプルかつ、まとまったデータというのは他にないので、重宝しています。
　弊社のクライアントはほぼ決まっていますので、新規のお客様を探す上でクライアントに関係する会社、その中の部署やキーパーソンを特定し、架電したり文書を送ったりするのに活用しています。活用の仕方としては、付き合いがある会社様に、キーマンプロⅢで得られる体系的な組織図を見せながら「この部門の方をご紹介いただけませんか」などとお願いすることもできます。そのため、アプローチの方法は無限にあるのではないかと感じています。
　キーマンプロⅢで得られる情報は、ウェブクローリングなどを経て蓄積されています。キーマンプロⅢと同じような情報を提供している会社はありますが、中には情報源の信憑性が気になる会社もあります。その点において、ウェブクローリングなどで情報を整理しているキーマンプロⅢは安心して使うことができます。操作の簡単さも魅力的です。

―企業情報を入手すること以外の活用を考えていると聞きました。

　拠点・部署名の所から、例えば「ＤＸ」を入力すると、ＤＸに関する部門、部署が検索できます。ＤＸ関連の部門は情報システム部門であり、会社の業務効率化などを推進する経営企画部門でもあります。こうした観点から検索結果を見てみると、世の中でのＤＸの位置づけや世の中の潮流を把握することができます。そこから各企業の方向性を推測することで、自社の戦略が立てられますし、アクションに移すことができます。こうした使い方ができるのではないかと考えています。

―社員からどんな声、もしくはどんな成果があがっていますか。

　企業情報を収集、整理するマーケティング部の担当スタッフは、社外のサービス代行にも取り組んでいます。このうち、データ収集にかかる業務の時間を大幅に短縮でき、他の業務にリソースを割けるようになったため、喜んでいるようです。弊社も独自のデータ持っておりますので、現場スタッフは自社データとキーマンプロⅢから得たデータを照合しながら使っています。導入して２カ月たった２月には、１人のインサイドセールス担当者が新規商談を約３５件獲得しました。当然、他のアポイントや業務がある中でのこの数字なので、すごいなと思います。

―キーマンプロの活用について、今後の展望がありましたら教えて下さい。

　企業のニーズや課題、目標、計画などの情報を有価証券報告書レベルで得ることができるキーマンプロⅡが気になっているところです。大手法人をターゲットとしてる弊社としては、こうした情報も必要ですので導入を検討しています。

【株式会社アイアンドディー】

　ＢtoBのマーケティング支援を行い、今年で２５年目を迎えています。インサイドセールスを中心とした総合的なABM支援サービスを提供しており、企業の売り上げ拡大に貢献し続けています。経営理念に掲げるのは「当たり前のことをきちんと実行し、従業員を物心両面でHappyにし、お客様をHappyにし、社会をHappyにする」。事業ドメインとして、テレマーケティングやデジタルマーケティングを駆使してクライアントの見込み客を創出したり大手法人のキーマンを発掘したりするインサイドセールス支援、大手法人をメインターゲットに独自開発したＭＡツールの提供・運用支援、マーケティング支援に必要な法人情報の販売とクライアントが保有するデータベースの再構築支援を手掛けています。